訪問看護のすべて！費用から利用までの流れを解説
訪問看護は超高齢化社会を迎えている日本にとってなくてはならないものとなってきています。実際に国は、国策として病院で行う医療から在宅医療へとシフトチェンジを行い医療費の削減に取り組んでいるところです。在宅医療がメジャーとなりつつあるからといっても、いざ自分や家族が訪問看護を利用しようとしたら気になることが尽きませんよね。費用はもちろん、訪問看護を利用するまでの流れもわからないのではないでしょうか。そこで今回は訪問看護にかかる費用から利用までの流れまで徹底的に解説していこうと思います。
訪問看護とは
訪問看護とは、病気や障害があり自宅で療養したいと考えている方へ向けた医療サービスです。もともと自宅へ訪問して診療を行う往診サービスがありましたが、1983年に老人保険法が施行され訪問看護に関する制度が発足しました。この法律が整備されたことで、訪問看護に診療報酬点数が加算されました。往診だけでなく、訪問看護を併用することで医療従事者の専門的な療養サポートサービスを受けることができます。
訪問看護の歴史
訪問看護は1983年の老人保険法施行とともに普及していきました。しかし、訪問看護が始まったのは明治時代まで遡ります。大阪市では、明治時代から訪問看護として患者の自宅へ訪問して各家庭の状況確認や既往歴・現病歴の聴取をしていました。
大正時代になると、乳児の死亡率が高かった東京都で訪問看護が普及していきました。このときは各家庭に訪問活動をして、医療相談など対策をして地域医療に貢献していました。
昭和の戦前では医師が患者の自宅を訪問する往診が主流でしたが、診療以外の時間では家族が面倒をみるしかありませんでした。前述の老人保険法施行以降は、訪問看護として療養の補助が行われるようになります。現在では、同居する家族の負担を軽減させてくれるだけでなく医療行為をしてくれて患者さんの生活の質向上を担っています。
訪問看護でできることまとめ
訪問看護と聞くと、外来医療と比較してできないことが多いのではないかと思いませんか？
平成初頭であれば、外来医療や入院医療と比較して在宅医療ではできることが限られていました。しかし、近年では医療機器の開発により在宅でも外来や入院環境と同程度の医療を受けることができます。
訪問看護では、訪問診療の補助という位置付けが強いため直接的な治療よりも「治療に必要な機器の管理」や「患者の状態把握」に重きが置かれています。例えば、点滴の管理やカテーテルの管理です。訪問看護では実際に病院などで看護師が行う業務のほとんどを行えるといっても過言ではありません。
訪問看護利用にかかる費用まとめ
訪問看護を利用したいと考えていても気になるのが利用料金です。訪問看護は、看護師が自宅に来て医療行為を行うため費用が割高に感じてしまうのではないでしょうか。しかし、訪問看護は介護保険と医療保険の両方を適用することができます。介護保険を使用するためには、国の定めている16疾患に該当するか要介護認定を受ける必要があります。介護認定までの流れなどについては次項で詳しく説明します。
医療保険とは、一般的な医療を受けるときの保険のことです。保険証を提示することで、各利用者に応じた自己負担額を窓口で支払いますよね。介護保険と医療保険が適用されることで、実際に発生した医療費よりも少ない負担額で訪問看護サービスを受けることができるのです。
では、実際に訪問看護ではいくらかかるのでしょうか。
介護保険利用の場合
医療保険利用の場合
訪問看護基本利用料（医療保険）
単位：円
訪問看護を利用するまでの流れ
訪問看護を利用するためには、介護保険が適用となるか医療保険が適用となるかがポイントになります。
介護保険適用の場合
介護保険が適用できるのは基本的に65歳以上で要支援や要介護認定を受けている人となります。また、国の定めている16疾患に該当している人も介護保険が適用となります。
要支援や要介護認定を受けるには、住民票がある市町村へ申し込みをする必要があります。しかし、申し込めば認定されるわけではありません。申し込んだあとは1次判定として聞き取り調査が行われます。また、主治医の意見書やコンピューターによる推算をもとに7つのレベルに分類され必要があれば2次判定へ進みます。
2次判定では、医療や保険・福祉分野の有識者で構成される介護認定審査会による最終判定です。この介護認定審査会で審議され要支援認定や要介護認定を判定します。
医療保険適用の場合
医療保険を利用する場合は、特別申請する必要はありません。ただし、末期がんの緩和ケアや自宅での看取りを希望される終末期の医療ケア、人工呼吸器の使用などがある場合は事前に訪問看護ステーションや事業所へ相談すると良いでしょう。利用申込み手続きが終わると、いつから訪問看護が始まるか主治医の訪問看護指示書をもとに決定します。
まとめ
訪問看護を利用しようとする人にとって気になる利用料金は、介護保険や医療保険を適用することで抑えることができます。医療保険であれば年齢関係なく誰でも利用できますが、介護保険の場合は要支援認定や要介護認定を受ける必要があります。すぐに訪問看護を利用したくても利用開始までに一定の期間がかかることがあります。また、何か疑問なことがあれば訪問看護ステーションや事業所へ相談するようにしましょう。
近年は、入院しながら治療することが難しくなってきています。
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