茨城県でLEBERが無料公開！茨城県民は必見です
医療は専門的な知識が必要なので不確かな情報が蔓延しています。体調不良になると自分だけでなく自分の家族でも体調不良になると心配になりますよね。最近では医療に関する相談を受け付けている自治体や医師会のサービスが充実してきたように思えます。このように医療を相談できる環境が整った背景にはどのようなことがあったかご存知ですか？今回はそんな医療相談について深掘りしていこうと思います。
●医療相談件数の推移
医療相談とは医療行為についての相談をするだけでなく、病状や症状からどのような疾患に罹患しているのか・どの病院へ通院すれば良いかを相談できるシステムです。医療の知識がない人からすれば体調不良は一大事となり、パニックを起こすこともあるのです。そこで医療相談窓口の解説ができたというのが表向きの理由です。では、本当の理由はどのようなことでしょうか。
▲軽傷者で救急外来が圧迫
平成30年「総務省消防白書」をみてみると平成29年度中の救急車の様々なデータが分かります。平成29年度における救急車の全国的な出動回数は634万件でした。日本国内の救急車出動回数は平成16年から増加傾向を維持しており、国民の22人に1人が救急車で搬送されたということになります。救急車で搬送された人の理由としては、急病、負傷、交通事故の順に高くなっています。その中でも救急外来を圧迫するのは急病と負傷です。もちろん命に関わるような重病を発症している人、怪我をしている人もいます。しかし、多くの人は救急外来ではなく日中の一般外来でも治療ができるような程度の病気や怪我なのです。
同資料中には救急隊員の行った処置の概要についてもまとめてあります。これをみると重症患者で適用される除細動や胸骨圧迫・人工呼吸などの件数は合計しても全体のおよそ10%程度となりました。さらに、その結果として死亡している割合は救急搬送された数のうちおよそ1.7%です。これをみて高い数字だと思いますか？
国民の22人に1人が救急搬送されている状況で、そのうちの1.7%が死亡している。これは決して高い数字とは思えません。ここでポイントなのは死亡するという事象に関していうのではなく、救急搬送の数における死亡数の割合の話をしています。そして何を言いたいのかと言えば救急搬送が多すぎるということです。同資料の中で急病として搬送された患者さんのうちおよそ半分の48%が軽症（外来診療）として治療・帰宅しています。交通事故ではない一般負傷という怪我を扱っている分野を見ると60%近くが軽症として治療・帰宅していることが分かります。つまり、救急車で搬送されている人の多くは救急搬送ではなく日中の外来診察を受ける程度で良いのです。では、なぜ軽傷者の救急車利用が増えているのでしょうか。
▲国民の医療レベルは格段に上がっている
軽傷者の救急搬送で問題となるのが国民の医療知識が上がっていることが挙げられます。もちろん、国民の健康を維持するためには国民一人一人が医療の正しい知識を持ち、行動することで疾患の早期発見・早期治療へつながり寿命が伸びることになります。しかし、必要以上に大きな疾患を疑うようなテレビ番組もありますよね。肩こりがしたら心筋梗塞のサイン・食欲減退したら膵臓がんかもしれない…など疑い始めたらきりがないような症状から大きな疾患へとつなげるようなテレビ番組さえあります。確かに肩こりや頭痛・腹痛・食欲減退などは病気のサインであり、兆候として見逃してはいけません。ですが、万人に起きることでもないためそこだけを問題視しても、軽傷者が心配して病院へ押し寄せるだけになってしまうのです。また、自分が悩んでいる症状を検索することで疑われる疾患を調べられるようになりました。医療は生きている人を相手にするため十人十色の症状が出ます。この症状が出たから絶対にこうなるということはありません。前述で国民の医療レベルは上がっていると言いましたが、訂正するならば「国民の医療レベルが中途半端に上がっている」というのが正しいかもしれませんね。
▲医療に求めることも上がっている
救急外来にて軽傷者を多く受け入れることで本当に重症な患者さんをみられないという事態が起き始めました。そこで地域の医師会は医師会に加盟している医師を中心に平日の夜（20時や22時ごろまで）診療を行う夜間診療の診療所を開設しているところが多いです。軽傷者の方や大きな病院へ行くべきか悩んでいるような人は一度そちらを受診して、必要があれば専門性の高い地域病院を受診することで医療崩壊を防ぐことができます。
他にも地域によっては症状や病状を話すことで治療の専門医師が当直をしている・この時間からでも診療している医療機関を紹介するサービスを運営しているところがあります。各地域ごとに医療崩壊を起こさないような取り組みをしている中で、救急車の出動回数や救急搬送回数を減らすことは重要になっています。
救急外来でもう一つ問題になるのが患者さんのモラルです。救急外来を運営するだけの体力（人材・財力・物資力）がある病院であれば十分な治療を受けることができますが、体力のない病院で治療を受けようとしても限界があります。しかし、近年では患者さんのモラルも低下しており患者さんは神様だと主張するモンスターペイシェントもいるほどです。確かに患者さんがいなければ医療は成り立たず医療従事者の給料を支払えません。ですが、救急外来で求めるのは上質な接客ではなく正しい処置です。患者さんサイドが医療者に求めることが多くなっていることも救急外来を圧迫する一つになっていると思います。
●医療サービスの充実
そんな医療者の負担を少しでも解消しようと各メーカーが様々なサービスを提供しています。さらに厚生労働省の方では医師不足や過疎地域において医療を満遍なく提供できるようにと遠隔医療に対応するような通知を出しました。今回はその中でも医療相談アプリについて紹介していこうと思います。
▲医療相談アプリが増えている
医療相談アプリは基本的に毎月いくらか課金して使用します。スマートフォンの中へ対象アプリをダウンロードすることでチャットやメールにて相談できます。また、匿名の状態で掲示板のようなオープンスペースへ質問できるようなサービスもあり、自分で投稿せずとも似たような症状・病状の方の悩みを共有できるという一面もあるのです。基本的には医師が質問には対応しますが、看護師によるアドバイスも受けることが可能です。
2020年現在リリースされている主な医療相談アプリは次ものがあります。
・ポケットドクター
・テレメディーズ
・LINEヘルスケア
・first call
・クリンタル
・lafool
・ポケットメディカ
・キッズドクター
・Medical note
・LEBER
小児専門の相談アプリやテレビ電話しながら話ができるシステムなど各メーカーで試行錯誤をしているのが分かりますね。
●Leber（リーバー）を無料公開
2020年にパンデミックを起こしている新型コロナウイルス感染症予防・相談用として茨城県がLEBERの無料公開をスタートしました。LEBERはチャットで医師へ相談が可能です。24時間365日相談できるため時間や場所を選ばないのが特徴ですね。相談の症状をもとに市販薬のアドバイスや病院受診の緊急性を判断してくれます。
茨城県民であれば事前登録さえしておけばいつでも相談できます。令和2年9月30日までの利用となりますので不安なことや心配なことがある方は上手に活用されてみてはいかがでしょうか。
●医療を維持するために予防をしよう
新型コロナウイルス感染症はまだまだ猛威を振るっています。ニュース番組では重傷者が少ないから大丈夫だろう・ベッドに空きがあるから大丈夫だろうと言っていますが、新型コロナウイルス感染症だけが病気ではありません。日本では毎日がん・心筋梗塞・脳梗塞・脳出血など多くの病気で人が亡くなっています。自分がその病気になったときに、自分の大切な人がその病気になったときに医療を提供できるためにも新型コロナウイルス感染症を予防して医療を維持しましょう。そして不安なことがある方は医療相談アプリなどを上手に活用して予防に努めましょう。
近年は、入院しながら治療することが難しくなってきています。
そこで私たちは、住み慣れたお住いに、24時間365日いつでも、どこでも、誰にでも医療をお届けするサービスを提供しております。もちろん緊急事態にも24時間体制で医師と看護師が対応いたします。好きな地元でゆっくり落ち着いて、お一人お一人その人らしく療養できるよう、患者様やご家族様に寄り添った医療を提供いたします。地域を愛し地域に根付き地域に愛される強い信念でお手伝いさせていただきますので、最期までお付き合いさせてください。
